
「共働きで結婚しても、家事や負担が増えるだけなのでは?」
そんな疑問から、共働き結婚に躊躇している方もいるかもしれません。
こんにちは、ツヴァイ編集部のSです。
共働きは、収入や働き方だけでなく、家事分担や時間の使い方など、生活全体をどう築くかが問われる選択です。
この記事では、共働きにメリットを感じにくくなる背景を整理したうえで、結婚後の生活を安定させるために、どんな視点が必要なのかを解説します。
共働き世帯が増えているなかで、「経済的なメリットがあるはずなのに、なぜか満たされない」と感じる夫婦もいるようです。
こうした気持ちは、共働きならではの「役割」「時間」「お金」の分担や使い方について、
想定していなかった課題に直面したときに生じやすい傾向があります。
共働き家庭で不満が生じやすいポイントの一つが、家事や育児の負担がどちらか一方に偏ってしまうことです。
結婚前に「協力し合おう」と話し合っていても、実際の生活が始まると、家事や育児の多くを女性側が担うケースも。
さらに見落とされがちなのが、家事そのものではなく、家事について考えなければいけないという負担です。
献立を考える、日用品の残りを把握する、先回りして段取りを組む、こうした「名もなき家事」は目に見えにくい分、負担として共有されにくい傾向があります。
独身時代よりも「自分の時間が減った」「自由が少なくなった」と感じてしまうこともあります。
共働き生活では、単に家事や育児の時間を分け合っているかどうかだけでなく、お互いが納得できているか、負担が公平だと感じられているかが重要です。
このバランスが崩れたときに、「共働きなのにメリットを感じられない」という違和感につながることがあります。
共働きの場合、仕事に多くの時間を割くことで、自由に使える時間が限られやすくなります。
夫婦でゆっくり向き合う時間も確保しにくいかもしれません。
平日は家事や細かなタスクに追われ、夫婦の会話が「これお願い」「あれ買っておいて」 といった連絡事項中心になり、気持ちを共有する対話が後回しになってしまうケースも。
また、自分の趣味や休息の時間が十分に取れない状態が続くと、経済的な安定があっても、夫婦としての楽しさや心のゆとりを実感しにくくなることがあります。
特に、結婚前から「自由な時間が減るのではないか」と不安を感じている方にとっては、この時間の使い方が、結婚生活の満足度を左右するポイントになりやすいと言えるでしょう。
共働きでは収入が二本柱になる分、家計管理が以前より複雑に感じられることがあります。
お互いに収入があることで、「相手が把握しているだろう」「あとでまとめて考えよう」と、管理が曖昧になってしまうケースも見られます。
貯蓄や資産形成の方針が定まらず、思うように進まないと感じることも。
また、夫婦それぞれの口座から支出が発生するため、家計全体の流れを把握しにくくなり、「世帯として、どのくらい余裕があるのか分かりにくい」と感じる場面も出てきます。
さらに、確定申告や各種手続きでは、夫婦それぞれの収入や支出を整理する必要があり、その管理自体が負担になることもあるでしょう。
こうした手間や分かりにくさが重なると、本来は安心材料であるはずの収入面について、十分な安心感を得られなくなることがあります。
「共働きにメリットがない」と感じる理由があるにもかかわらず、共働き世帯が日本の夫婦の主流となってきています。
実際に共働き世帯はどれほど増えているのか、推移と割合を見ていきましょう。
総務省統計局などの調査によると、2024年の共働き世帯数は約1,300万世帯。
前年の1,278万世帯から22万世帯増加しました。
一方の専業主婦世帯は約508万世帯で、共働き世帯が専業主婦世帯を大きく上回っています。
夫婦世帯全体に占める共働き世帯の割合は約71.9%とされており、結果として、多くの夫婦が共働きを選択している状況がうかがえます。
この背景には、女性の就業継続やキャリア意識の変化に加え、将来の生活や家計に対する考え方の変化など、社会全体の構造的な要因が影響していると考えられます。
引用元:労働政策研究・研修機構(JILPT)共働き世帯の状況 ―労働力調査(詳細集計)
共働き世帯が増加している背景には、経済環境の変化が影響していると考えられます。
厚生労働省が発表している各種世帯の所得等の状況を調査した結果によると、全世帯の年次平均所得は2023年が536万円、2014年が541.9万円と、約10年間でまったく所得が上がっていない状況です。
近年は、一人分の収入だけで生活水準を大きく引き上げることが難しく、物価上昇の影響もあり、家計全体での収入確保がより重要になっています。
そのため、夫婦二人分の収入を前提に生活設計を考える家庭も増えていると考えられます。
収入源が複数あることで、将来に向けた計画を立てやすくなる点が、共働きが選ばれる理由の一つとして挙げられます。
引用元:厚生労働省 各種世帯の所得等の状況
共働き結婚には、確かに大変な側面がある一方で、それを上回る長期的な安定性と精神的な豊かさをもたらすメリットが存在します。
特に経済が不安定な現代社会において、夫婦が共同で未来を築く上での大きな基盤となります。
共働きの特徴の一つとして、収入源が複数になることで、家計の見通しを立てやすくなる点が挙げられます。
世帯全体の収入が増えることにより、日々の生活費に加え、貯蓄や将来に向けた準備を計画的に考えやすくなるでしょう。
住宅の購入や子どもの教育費、老後資金といった長期的な支出についても、検討しやすくなります。
また、家計にある程度の余裕が生まれることで、お金に関する不安や行き違いが起こりにくくなる点も、共働きのメリットの一つと言えるでしょう。
筆者も共働き家庭を経験しました。
経済的な安定は、心の余裕にもつながりライフプランが立てやすかったです。
家計の安定で選択肢が増えることは、夫婦にも良い影響を与えると実感しました。
共働きでは、夫婦それぞれが仕事を持ち、社会とのつながりや収入を確保していることが多いです。
「自立できている」という自信は、相手に過度に頼りすぎない関係を築くうえで、一つの土台になります。
一方で、どちらかに収入が偏っている場合、収入源がないほうはパートナーに依存しやすくなってしまいます。
お互いが自立できていることは、夫婦円満にも繋がります。
知り合いにも共働き家庭は多くいますが、依存をせずお互いを尊重しているようにも感じました。
心の余裕があるだけで見える世界も変わるのではないでしょうか。
生活を続けていく中では、病気やケガ、勤務先の状況変化などにより、一時的に仕事ができなくなる可能性も考えられます。
共働きの場合、収入源が一つに限られないため、どちらか一方の収入が減ったとしても、もう一方の収入で当面の生活を支えやすいという側面があります。
家計への影響を和らげ、状況が落ち着くまでの時間を確保しやすくなるのは大きなメリットです。
共働きでお互い働いている分家事や育児も分担すれば、結婚や出産といったライフイベントを迎えたあとも、仕事を続けやすくなります。
お互い仕事を続けること前提に生活を組み立てることで、どちらか一方だけがすることなく、キャリアの維持と家庭を両立できるでしょう。
ライフステージが変わっても社会との接点を保ち続けることは、働き方や将来の選択肢を考えるうえで、安心につながります。
共働きは、夫婦それぞれが収入を得て家計に関わるため、生活や将来について話し合う際に、対等な立場で話合えるというメリットもあります。
家事分担やお金の使い方、ライフプランについても、お互い平等に意見を言えるため、家庭内の不満が生まれにくくなるでしょう。
一方が家計を全面的に支えている状況では、意思決定の場面で遠慮が生まれたり、発言のバランスが崩れたりするケースがあります。
共働き結婚の不満は、生活の整え方や話し合い方次第で軽減できることもあります。
ここからは、共働きを無理なく続けるためのポイントを具体的に見ていきましょう。
家事の分担が曖昧だと、家事が偏ったほうに負担や不満が生まれてしまいます。
そのため、「できる方がやる」といった感覚的な決め方ではなく、はっきりと役割を分担しましょう。
まずは家事の内容を一度整理してみることが有効です。
料理や掃除だけでなく、日用品の在庫管理や各種手配といった、いわゆる「名もなき家事」も含めて書き出し、全体を見える形にします。
そのうえで、お互いの仕事量や生活リズムを踏まえながら、無理のない担当範囲を話し合って決めていくと、納得感を持ちやすくなります。
また、すべてを夫婦だけで担おうとせず、家事代行サービスや時短家電などを取り入れることで、時間と気持ちに余裕が生まれることもあります。
家計管理が複雑になりやすい、というデメリットを回避するには、家計の全体像を夫婦で共有するのがポイント。
全体像がつかめないと「今どのくらい余裕があるのか」「何のために貯めているのか」が見えず不安が生まれます。
収入の使い道を生活費、共通の貯蓄、個人で自由に使えるお金といった形で整理し、目安となる配分を話し合って決めておくと、お金に対する認識をすり合わせやすくなります。
あわせて、住宅資金や将来の備えなど、夫婦としての目標も共有しましょう。
共通の目標に向かって貯蓄・資産形成をすることで、「収入の柱が2本ある」という共働きのメリットを最大化でき、より安定した経済基盤を築けます。
お互い仕事で大変なこともあるからこそ、オンオフの切り替えを大切にしましょう。
家庭にはなるべく仕事を持ち込まないのがベター。
お互いオンオフの切り替えができず家でも仕事を続けてしまうと、夫婦の時間はさらに減ってしまいます。
リモートで仕事をしていたり繁忙期で忙しかったりすると、つい休日や終業後も仕事をしてしまいがちですが、意識して気持ちを切り替え、夫婦や家族の時間をとるようにしましょう。
共働きの結婚生活をうまく続けていくためには、パートナー選びも重要。
ここからは、共働きという生活スタイルを前提に考えたとき、どのようなパートナーを選ぶべきかを解説します。
共働き結婚のパートナーを考える際には、家事が「できるかどうか」だけでなく、家事や育児をどんなものとして捉えているか、考え方の方向性が近いかどうかを意識してみることが大切。
家事の進め方(毎日こまめに行うか、まとめて行うか)や、家事代行サービスや時短家電の利用に対する考え方など、家事育児の価値観が合っていないと、分担の相談で揉めてしまいがち。
献立を考える、段取りを組むといった目に見えにくい作業、いわゆる「名もなき家事」についても、その存在を理解し、分担しようとする姿勢があるかも確認しましょう。
どちらか一方に任せきりにするのではなく、「二人で家庭を回していく」という意識を持っているかどうかは、共働きのパートナーを選ぶうえで欠かせないポイントです。
家庭とキャリアを両立する共働きではパートナーがどんな仕事をしているのか、どのような働き方やキャリア観を大切にしているのかを、理解し合える関係であるかどうかは、重要なポイント。
たとえば、仕事が忙しい時期や、転職・資格取得など将来に向けた選択を考える場面では、家庭内でどのように調整するかを、一緒に考えられる姿勢があるかが問われます。
疲れて帰宅したときに声をかけ合ったり、一時的に家事の比重を調整したりといった、小さな配慮を自然にやり取りできるかどうかも、長く続く関係においては大切な要素になります。
仕事を単なる収入源としてだけでなく、その人にとって大切な時間や価値の一部として受け止められるか。
そうした視点を持てるかどうかは、共働きを続けていくうえで意識しておきたいポイントの一つです。
共働きは、夫婦で一緒に過ごせる時間が限られやすいため、よりコミュニケーションが重要。
短い時間の中でも、必要なことを無理なく伝え合える関係かが大切です。
たとえば、食事の時間や予定の変更、子どもに関する連絡など、日常の事務的なやり取りを滞りなく行えるか。
また、定期的に状況を共有する時間をつくることに、大きな負担を感じずに向き合えるかどうかも、生活を続けていくうえでは大切になります。
不満やストレスを感じたときに、相手を責める形ではなく、「自分はどう感じているか」という視点で伝えられるかどうかも、関係性を保つうえで重要な要素です。
いわゆる「Iメッセージ」を意識した伝え方や、相手の話を受け止めようとする姿勢があるかは、結婚前に確認しておきたい視点と言えるでしょう。
共働き結婚にはメリットもデメリットもあります。
専業も、それは同じ。
働き方に関わらず、結婚生活の満足度は、生活に関わる価値観をどれだけ共有できているかが影響しやすいと言えます。
近年の婚活では、外見や年収といった条件だけでなく、結婚後の生活をどのように築いていきたいかという価値観やライフプランの相性が、より意識されるようになっています。
中でも、結婚後の働き方や家事の分担に対する考え方は、日々の暮らしに直結するため、すれ違いが生じやすいテーマの一つです。
結婚相談所では、こうした働き方や生活スタイルに関する希望を、出会いの前に整理し、共有したうえでお相手を探せる点が特徴です。
たとえば、結婚後も共働きを希望しているか、家事の負担をどのように考えているかといった点を事前に確認しておくことで、交際が始まってからもギャップを感じにくくなります。
ツヴァイでは、こうした価値観をベースに相性の良い相手とマッチングできる「マッチングサービス」を提供。
交際後探っていく形でなく、最初から価値観が合う相手と出会えるため、効率的な婚活が実現します。
専門のカウンセラーによるサポートは、気持ちに寄り添うだけでなく、結婚に対する考え方や将来の生活イメージを整理する場面でも力になります。
ツヴァイでは、出会いを紹介するだけでなく、「どんな結婚生活を送りたいのか」「何を大切にしたいのか」といった価値観の部分を言葉にしていくことを重視しています。
自分では気づきにくい考え方のクセや優先順位を整理しながら、働き方や家事分担など、結婚後の生活に関わる希望も踏まえた出会いをサポート。
また、交際が進む中で話題にしづらい共働きや家事の分担、将来のキャリアについても、どのように伝えるかを相談できるため、無理のない形で価値観のすり合わせができます。
ツヴァイが大切にしているのは、「条件が合うかどうか」だけでなく、この人と現実的に生活を築いていけそうか」という視点。
共働きに不安を感じている方こそ、一人で抱え込まず、価値観や将来のイメージを一緒に整理していける環境を、選択肢の一つとして考えてみてはいかがでしょうか。
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ここからは、共働き結婚に関してよくある疑問について解説します。
A.公的統計によると、共働き世帯は専業主婦(夫)世帯よりも世帯収入が高い傾向にあります。
共働き世帯の平均世帯年収は約850万円前後とされ、税金や社会保険料を差し引いた手取り額は年間約600〜680万円程度が一つの目安です。
引用元:共働きの世帯年収はどれくらい?共働きのメリットとデメリットも紹介
一方、貯金額はライフステージによる差が大きく、20代の共働き世帯では平均200〜300万円前後というデータもあります。
引用元:共働き夫婦の平均貯金額は20代247万円・30代143万円!お金が貯まるコツと家計管理を解説
これは、共働き=自動的にメリットが生まれるわけではなく、家事分担や支出管理、将来設計が曖昧なままだと、収入の多さを活かしきれないことが原因と考えられます。
つまり、共働き結婚にメリットがないと感じるかどうかは、収入の額そのものではなく、夫婦でお金と役割をどう共有できているかに大きく左右されるのです。
A.家事分担で意見が食い違いやすい背景には、「自分ばかり負担しているのではないか」という不公平感が生じている場合があります。
そのため、役割を決める際には、曖昧な取り決めを避け、家事の内容を一度整理することがポイントになります。
得意・不得意や負担の感じ方を踏まえながら、お互いが無理なく担当できる家事を割り振るという考え方。
あわせて、献立を考える、在庫を把握する、段取りを組むといったいわゆる「名もなき家事」も分担の対象として見える化しておくことで、精神的な負担についても共有しやすくなります。
また、担当している家事については、必要に応じて家事代行などの外部サービスを利用するという選択肢も一つ。
「担当者が責任を持って解決する」というルールを設けることで、日常的な衝突を防ぎやすくなります。
A.子どもが生まれたあとも共働きを続けることで、家計の安定を保ちやすくなるという傾向があります。
教育費や将来に向けた備えについて、計画的に考えやすくなる点は一つのメリットと言えるでしょう。
また、仕事を継続することで、産後のブランクを短く抑えやすくなり、キャリアの選択肢を残しやすいという考え方も。
共働きの場合、家事や育児を一人で抱え込むことが難しくなるため、結果として夫婦で協力する場面が増え、役割や責任を共有しやすくなるケースも見られます。
無理なく続けていくためには、すべてを完璧にこなそうとしないこと、必要に応じて外部のサポートを取り入れること。こうした前提を持っておくことが、現実的なポイントになります。
ここまで見てきたように、「共働きにメリットを感じにくい」と思ってしまう背景には、家事や時間、お金の扱い方など、具体的な生活面での調整がうまくいっていないケースがあります。
一方で、共働きを選ぶ夫婦が増えている背景には、長い目で見たときの生活の安定や、選択肢を持ち続けられる安心感を重視する考え方があります。
共働き結婚の良さは、収入面だけでなく、将来の働き方や暮らし方について、柔軟に考えられる余地が広がる点にあります。
経済的な備えがあることで、住まいや教育、働き方などについても、状況に応じた選択をしやすくなります。
また、夫婦それぞれが自立した立場で生活を築いていくことは、無理な依存を避け、長く安定した関係を保つための一つの支えにもなります。
共働き生活を無理なく続けていくためには、結婚前に価値観をすり合わせておくこと、そして結婚後も必要に応じて話し合いを重ねていくことが大切です。
どんな暮らしを大切にしたいのか。
誰と、どんな未来を描いていきたいのか。
価値観の合うパートナーとの出会いを通じて、自分らしい選択を考えていくことが、これからの結婚への第一歩になるのかもしれません。
ZWEI編集部
※2018年3月〜2019年2月の1年間に交際・婚約・結婚を理由に退会届を当社に提出されたお客さま(会員同士・会員外)